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こんにちは。
いも次郎です。
今日は投資教育についての記事です。
Table of Contents
投資教育について
いも次郎の投資との出会い
皆さんはいつから投資について学び始めましたか?
いも次郎は大学で金融工学が選択必修科目だったので、そこで初めて投資について学びました。
正直金融工学が選択必修科目でなければ今でも投資に無縁だったかもしれません。
金融工学を学ぶ前は正直投資は「ギャンブル」だと思っていました。
「ギャンブルの授業なんて、、、」みたいな感じで思っていたのですが、受けてみるとたくさんの開眼がありました。
ギャンブルと投資の違い
「投資はリスクが管理できます。ギャンブルはやること自体がリスクでしかありません。そこを分からない日本人が多すぎる。」
授業でそんなことを先生は言っていました。
ギャンブルはゼロサムゲーム、もしくはマイナスサムゲームです。
ゼロサムゲームとは参加者全員の収支の合計がゼロになることです。
マイナスサムゲームは参加者全員の収支の合計がマイナスになることです。
つまり利益の奪い合いです。
例えばカジノのポーカーゲームは、プレーヤーがベットしあって、最も手がいい人がベットを総どりします。
プレーヤー5人が一人1ドルずつかけて、買った一人は+4ドルで負けた4人は-1ドルで、全員の収支合計は0ドルです。
これはゼロサムゲームです。
ここに場所代1ドルがかかるとします。
そうすると買ったプレーヤーは+3ドルで負けたプレーヤー4人は-2ドルで、全員の収支の合計は-5ドルです。
こうなるとマイナスサムゲームとなります。
これがギャンブルです。
一方で投資はプラスサムゲームになりえます。
アメリカの代表的な株価指数であるS&P500の推移ですが、上昇傾向が長い間続いているわけです。
つまり、2015年にS&P500構成銘柄を買った人たちの収支の合計は2019年にはプラスになっています。
これが投資です。
もちろん下落相場になった場合はマイナスサムゲームになりますから、投資だからと言って必ずプラスサムゲームになるわけではありません。
しかしながら、S&P500の動きを見ると長期的には上昇傾向が続いていますから、今後も長期的にはプラスサムゲームであり続けることが期待できるわけです。
また、個別銘柄に着目しても、たとえ株価が上がらなくても、配当があればプラスサムゲームになりますから、やはりその辺りがギャンブルとは違うところです。
ちなみに宝くじはマイナスサムゲームで、期待値は公営ギャンブルより低いです。
ギャンブル性が極めて高い宝くじは是とされ、株式投資は非とされる風潮はいも次郎には理解できません。。。
日本の投資教育
いも次郎の場合、上のことを理解し、投資について学んだのは大学時代だったのですが、はたしてそれは早かったのでしょうか。
個人的にはギリギリのタイミングだったと思います。
日本で教育として投資を学ぶ機会は限られています。
高校までで学べる機会は非常に限られていますし、大学でさえもメジャーではありません。
社会人になってから投資を学ぶ方も大勢いますが、そのような方は学習意欲がそもそも高い方だと思います。
いも次郎のような弱小うつリーマンには仕事の合間に勉強ってかなりハードル高めです。
これがいかに機会を損失しているか、、、
今になって大学時代に投資の勉強をしていて本当によかったと思いますし、もっと早くに出会っていたら、もっと深く学べていたのではないかとさえ思っています。
ちなみにアメリカでは高校生で投資を学んでいるようで、さすが投資大国ですし、それがアベノミクスまで低迷し続けた日経平均株価と上昇し続けるS&P500の差につながっているとさえ思います。
いも次郎の投資教育
日本の現状について文句を言ってても何も生まれませんから、いも次郎は子供たちには個人的に投資教育をしようと思っています。
何事でも勉強は絶対必要ですが、実践して実感してようやく学びが完成しますから、投資の勉強を完成させるには資金が必要となります。
なので、いも次郎は子供たちにまとまったお金(100万円)を用意していますし、それをジュニアNISAで運用して、子供たちが投資の勉強を始めるまで資金を増やしておこうと思っています。
成長の様子を見ながらですが、中学生になったあたりで証券口座を渡し、そのまま投資の実践をさせるつもりです。
ちなみにこのサイトも子供たちの勉強用に使ってもらおうと思っています。
子供たちに100万円も用意できないという方も多いと思いますが、児童手当が3歳まで15,000円もらえますから15,000円×12か月×3年で540,000円、中学生(15歳)までは10,000円(第3子以降は15,000円)ですから、10,000円×12か月×12年で1,440,000円で、児童手当を半分程度積み立てれば100万円は用意できます。
もちろん、子供の教育にはお金がかかりますが、今後はお金に関する教育も絶対に必要だと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。
That’s all !!
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